英国の金融行為監督機構が、自国内の金融機関に対して次のようなお達しを出しました。
１ 取締役の40パーセント以上を女性にせよ
２ 取締役の中に１人以上の人種的マイノリティを含めよ
我が国でも経団連は加盟企業に対して、
「2030年までに取締役の30パーセントを女性にする」
ように求めています。
私はこれらの取組みに強い違和感を抱いています。
その割合の取締役が女性でなければならない必然性の説明がないのです。
おそらく説明がつかないと思います。
つまりは、男女の割合をできるかぎり均等にしようという点が先走っているのです。
能力重視、実力主義ということで考えれば、性別はまったく関係がありません。
また、本人の意思の問題もあります。
取締役としての能力があり、それをやりたい人がやればいい。
それだけではないでしょうか？
我が国における「欧米諸国で役員の女性割合が高い。なのに我が国は・・・」
という発想は滑稽です。
我が国は我が国、欧米は欧米です。
文化的背景も歴史も違います。
欧米が女性の比率を高めるからといって、追随する必要はないでしょう。
寧ろ、欧米のスタンスに合理的理由があるかどうかを検討すべきです。
私は、男社会がいいとは思いません。
男社会でも女社会でも構わないのです。
各自が自分の思うように生きられる社会であれば、それで十分でしょう。
でも、数字で縛ろうとする－自由にさせてくれないものでしょうかね？
★ 映画「ワーキングガール」の主演陣
メラニー・グリフィス ハリソン・フォード シガニ―・ウィーバー